疑問に思うことが高い知性を磨く

とあるビジネスチームとのミーティングで、非常に興味深い体験ができた。

2021年の7月はオリンピックのために4連休がある。
この4連休でどんな風に消費であったり、人出の動きに変化があるのかは、ビジネスをやっていれば当然気になるところではある。
特にtoCと呼ばれる、消費者へ直接に商品サービスを売る商売であれば尚更のことだろう。

京都のような観光地であれば、全国各地から人がやってくるので、どこから人がやってくるのかを調べてみるのもマーケティングでは重要なことになってくる。

「4連休はやっぱり京都には他都道府県から人がくるんですね〜」なんてデータを見ながら話していた。

東京では緊急事態宣言が出されていて、特に外食が楽しめない状況。
オリンピックでも色々と制限がかけられたりと、東京脱出を目論む人は多いだろう。

そんなことを話していたら、
「でも、これって今年だからなんですかね？」
という質問が出てきた。

たしかにそうだ。
毎年こんな状況なら、東京で緊急事態宣言が出ているとか関係ない話。

2年前の7月の3連休はどうだったのだろうか？

やはり、東京とかの他都道府県から来る人が多かったのだろうか？

見てみると、たしかに多いことは多いが、他所から来る人の割合が今年よりも低かった。

「やっぱり今年は多いんですね！」
こんな声が出てきた。

いや、それだけで今年は他所から来る人が多いと断定するのは早合点だと私は指摘した。

「ん？どうしてですか？」
という疑問が続けて生まれてきた。

2021年の他都道府県の割合が高いからといって、2019年よりも多いとは限らない。
だけど、割合が高いから数も多いと思ってしまう。これはよくある勘違いだし、それを利用して騙そうとする輩もいたりする。

例えば、ある学校の1年生の男子の割合は70%。2年生の男子の割合は40%だとする。
どっちの方が男子の人数は多いだろうか？

答えは「わからない」。

1年生の総数が100人で、2年生が500人だったら、割合が少なくても2年生の男子の方が1年生の男子よりも多い。

なので、2019年よりも2021年の方が多いかは、ちゃんと数を比べてみないとわからないのだ。

そうすると他都道府県からの人数というのは2019年と2021年はそれほど変わらないことがわかった。

それよりも京都府の地元の人たちの人手が減ってちた。これが他都道府県の割合を引き上げている原因だったのだ。

「なんで地元の人はこんなに減っているんでしょうか？」
そのデータを見て更に疑問が湧いてきた。

これを深く見ていくと、やはり飲食店の時短要請が影響していたりと、いわゆる新型コロナ騒動が原因であることがわかった。

そうすると、京都の人たちはどこにいったんだろうか？となる。もしかすると時短要請などがない滋賀県に逃げているのか？家でオリンピックをテレビで見ているのか？という疑問が生じてくる。

そうやって疑問に思うことが知性を磨くためのインプットとアウトプットの始まりなんだなと思った。

特に自分から「なんで？なんで？」と疑問に思って質問を投げまくっていた1人のメンバーは、他の人よりも鋭い視点で物事を見れていた。
だから、疑問にも思うのだが。

同じデータを見ても「へぇ〜」で終わる人もいる。
疑問に思ってもそれで終わらせる人もいる。

それだと知性は磨かれていかない。
実際に出している成果でも、やはり疑問に思い質問していたメンバーの方が良いのも事実だ。

疑問に思い、より深く思考していくということの必要性を改めて感じた体験だった。